英語を母国語とする人々からみると、日本人の英語の発音はまるでなっていないといわれることが多いのです。これは、そもそも日本人が本当の英語の発音を教えられていないのが原因といえます。つまり、音声学習の教育の機会が極端に少ないため、リスニング力もスピーキング力も低い傾向があるのです。そのため、英単語や熟語に英文法など、せっかく身につけている豊富な英語に関する知識を有効に使えていません。

結論として、現状の日本の英語教育では、ネイティブの英語を聞き取れず、カタカナ英語しか話せない傾向が強いといえるのです。そのため、外国人と英語でコミュニケーションをとるのは難しいといえるでしょう。

日本の場合、教師や生徒の多くが、英語を学ぶ目的を受験においている傾向が強いのです。そして、入試の内容は、読み書きが中心となっています。その結果、授業は文法を中心としたものに偏ったり、受験のテクニックを教える場になったりするのです。つまり、英語は受験で点数を稼ぐために必要なものであり、コミュニケーションツールとしては捉えられていないといえるでしょう。そのため、受験が終わると英語に興味を示さなくなる生徒も多いのです。

日本での英語教育では、英語の文章を学ぶ場合は、和訳とセットになっているのが普通です。そして、その和訳こそ、日本人が英語を身につけるのを阻害している1つの原因かもしれません。なぜなら、本来英語を理解するには、英語そのものを理解する必要があるといわれているからです。相手から英語で話しかけられたなら、話されている内容やイメージが頭にスッと入ってくるのが理想といえます。頭の中でいちいち和訳などしていたら、会話がスムーズに成り立ちません。そのため、日本の英語教育の現場では、英語を英語のまま、日本語を介さずに理解する習慣を身につける工夫が必要となるでしょう。

日本人が、母国語ではない英語を習得するには、2,000～3,000時間が必要とされています。これは、英語は日本語と比べて言語的構造や文化的構造が全く違っているのが理由です。一方、日本の新学習指導要領では、小・中学校の英語の授業時間は350時間となっています。高校では、必修とされている課程が標準で87.5時間ですが、追加課程をとる場合もあります。しかし、いずれにしても、英語習得に必要とされている2,000～3,000時間には遠く及ばないのです。

英語の授業で、実際に英語を使う機会が少ないことも、日本の英語教育の問題点の1つといえます。これは、日本の英語教育が「暗記する」「読む」「書く」に重点を置いていることが理由です。そのため、覚えた英語を実際に使ってコミュニケーションをとる機会など、ほとんどありません。近隣のアジア諸国を始め、外国での英語の学習は、英語で進められるのが普通です。教師も生徒も、英語の授業中は英語で受け答えをして、実際に英語を使う機会を増やしています。

一方、日本では通常、英語の授業でも日本語で学習します。そのため、日本の英語教育の場では英語を使う機会がほとんどありません。この状況も、日本人の英語能力が外国に比べて低い原因の1つといえるでしょう。

外国語指導助手（ALT）をうまく活用できていないことも、日本の英語教育における問題点の1つといえます。なぜなら、外国語指導助手（ALT）をうまく活用できていないことは、生徒が生の英語に触れる機会を十分に活かせていないことにつながるからです。文部科学省が発表している英語教育実施状況調査によると、外国語指導助手（ALT）のネイティブスピーカーの活用率は、かなり低い水準となっています。実際には、授業時数の40％以上にALTを活用している割合は、高校では約1割に過ぎません。そのため、生徒が生の英語に自然に触れあう機会を増やすためには、外国語指導助手（ALT）を効果的に活用する授業が求められるでしょう。

ヨーロッパ圏の英語教育として、「オランダ」と「フィンランド」を紹介します。まず、オランダでは、義務教育が開始される4～5歳には、すでに英語教育が始まっています。そして、オランダの英語教育には学習指導要領がないため、指導方法や学習教材は学校が任意で決められるのが特徴です。そのため、各学校とも、生徒の興味をひくような学習内容を工夫しています。楽しみながら英語が学習できるため、オランダには英語好きの児童が多いのです。15歳以上のオランダ人の94％はバイリンガルであり、77％は3カ国語が話せる人材が育っているのは、その結果といえるでしょう。

次に、ヨーロッパ圏の英語教育としてフィンランドを紹介します。フィンランドの英語教育が始まるのは、小学校3年生からです。フィンランドの英語教育の大きな特徴は、テスト中心ではないことです。これは、フィンランドには入学試験が存在しないことが理由です。フィンランドでは、学習は他者との比較のためではなく、自分のためにするものだとの精神が根付いています。そのため、間違いを恐れずに積極的に学習を進められるのです。

アジア圏の英語教育としては、「韓国」と「中国」を紹介します。韓国では1997年から、小学3年生からの英語教育が義務化されています。特に、コミュニケーションのための英語が重要視されているのです。そのため、ディベートやプレゼンテーションで、実践的に英語を使う授業が行われています。また、授業以外でも英語を必要とする状況を工夫して作り出しているのです。以上のことから、韓国での英語教育は、自然に英語と触れ合い、使う機会を増やしていることが特徴といえるでしょう。

日本の英語教育の問題点をカバーするには、早い時期から英語の音に慣れさせることが必要といえます。というのも、英語には、聞き取りや発音に年齢的な限界があるとされているからです。一般的には、音を聞き分けるための能力は、7歳を境に低下するとされています。つまり、9歳前後となる小学3年生からの英語教育では、間に合わないということになるのです。

早い時期から英語の音に慣れさせるには、学校の教育だけに頼らずに家庭でも工夫をすると効果が上がります。たとえば、英語のニュースを流したり、英語の音楽を聴いたりして、英語の音に慣れさせるのも方法です。また、子ども向けの英語のオーディオ付きの絵本や、英語のアニメを活用して楽しく学べるようにするのも有効でしょう。小さいうちに英語の音に慣れることで、きれいな発音が身につくことが期待できるのです。

コミュニケーションを重視しながら学ぶのも、日本の英語教育の問題点をカバーする有効な方法の1つでしょう。なぜなら、英語はコミュニケーションツールであり、意思や情報を伝えることが大切になるからです。そのためにも、どんな場面で英語を使うかをイメージしながら学ぶことが重要といえます。コミュニケーションを重視すると、アウトプットに重きが置かれるために、自然と話す練習ができるようになる傾向があるのです。

そのためにも、英語での討論やプレゼンテーションなどを授業に取り入れるのは、非常に効果があります。コミュニケーションをとるためにも、自分の意見が通じるような英語を身につけるようになっていくでしょう。